テーマ株


<人材関連>その2
【ヒューマンHDは日本語ビジネスで日本最強】 <2415> [JQ]
1900円近辺を横に走る75日移動平均線を足場に上放れ前夜、2000円大台を地相場として漸次水準を切り上げていく展開が想定。出来高流動性が低い(薄商いである)ものの、テクニカル的には今年1月中旬の底入れ以降、上値への意思を感じさせる非常に強いチャートを形成、2000円をわずかに割り込んだ時価近辺は食指が動く。
建設やIT業界向けの人材派遣 を手掛け、予備校を祖業、人材教育分野でも実績が高い。4月施行となる「改正出入国管理法」では新在留資格「特定技能」新設により外国人労働者の受け入れが促進される見通し、日本語学校に対するニーズも拡大することが必至。同社は留学生向け日本語学校の展開では国内で断トツ、昨年12月末時点で生徒数は3770人を誇る。「ここ5年間で生徒数は3倍以上に急増している状況」。昨年9月末時点では生徒数3300人強で、3ヵ月の間に400人以上も増加。こうなると教える側、日本語教師の不足が懸念されるところだが、教師の養成も手掛けており、人材の“自給自足”ができる点が他社と一線を画す大きな強み

需給タイトなIT人材についても積極的。「インド、ロシア、中国などのIT人材が集積する地域から、優れた人材をハンティングして日本で労働できるように育成するビジネスを展開している」、競争の激しい人材サービス業界においても優位性を存分に発揮することになりそう。「海外の大学とも提携して学内に日本語学科(セクション)を設定し、カリキュラムやノウハウを提供するほか、当該大学で就職セミナーなどを行って人材発掘に努めている」という




<5G関連>その1
【NESICは5G普及期にNEC系の強み発揮】 <1973>
目先上昇一服も5日移動平均線を絡め下値切り上げ波動に変化はなく、早晩上げ足に勢いがつきそう。1月末から2月にかけて急速な水準訂正を果たし、その後2000円台半ばで売り物を吸収。時価は上昇エンジンが再始動し2月1日の戻り高値2625円を上回ったことで新波動に突入。NECの工事部門がスピンオフした企業で、通信建設工事及びシステム開発を手掛ける。早晩国内でも案件が浮上してくる次世代通信規格「5G」では、国内通信機器トップメーカーであるNEC系列の強みをいかんなく発揮することが想定

移動体基地局に絡む置局設計で高度な技術を有しており、「スモールセル(小規模基地局)が多数必要となる5Gでも当社が持つノウハウにはニーズが生じるとみている」としている。5Gはミリ波など高周波数帯域を使うが、4Gの時より直進性が増すため障害物を回り込むことが難しくなり、その対応で小規模基地局の数が急増することになる。また、昨年、KDDI <9433> と共同出資で移動体基地局建設のための子会社を設立。「4G対応を基本に設立したものだが、来るべき5G案件にも順次対応していく準備はできている」という
IoT関連事業にも積極的な布石を打っている。「ソニーの独自LPWA通信規格である“エルトレス”で、オリックスを含め3社で協業し回線販売を手掛けていく。今はプレサービスの段階で商用化されていないが、20年3月期から業績面に寄与してくる見通し」としている。19年3月期営業利益は前期比9%増の120億円予想にあるが、20年3月期についても利益成長トレンドに変化はなさそうだ。




<5G関連>その2
双信電機は5G基地局用複合部品で商機到来を待つ】 <6938>
2月中旬に急速人気化し493円の高値に駆け上がった後、調整局面に入ったが、時価は約100円幅の調整を経て反騰エネルギーが充填。早晩大きく切り返しに転じる公算大、株価は500円台活躍の舞台へ
フィルターやコンデンサーなどを手掛ける電子デバイスメーカーで、半導体製造装置や工作機械 など産業機器向けのほか情報通信機器向けで高い商品競争力を有している。19年3月期営業利益は2回の減額修正を経て前期比6割減の2億円予想と大幅減益見通しにあるが、工作機械と半導体装置の需要減が反映されたもの。他の電機・機械メーカーと同様に中国の需要減速の影響が大きい。しかし、中国政府は漸次、経済対策を打ち出しており、今はその効果が発現する“夜明け前”で一番暗い時期である可能性が高い。また、半導体製造装置もデータセンター増設の動きを背景に今年後半からは立ち直ってくるとみられる。株価は最悪の収益環境を織り込んだ後だけに強い。「来期(20年3月期)について今の段階ではっきりしたことは言えないが、工作機械と半導体装置向け、この2つの市場の立ち直り次第では収益急回復に転じることもあり得る」としている
5G関連分野でもビジネスチャンスをつかむ可能性が高い。抜群の商品競争力を持つ積層誘電体フィルターは、スマートフォンではなく、5Gのマクロセル(屋外基地局)やスモールセル(小規模基地局)などインフラ側で使われる。「5Gに関連する受注はこれからとはいえ、強い期待は持っている。5G基地局用複合部品については開発中ものと既に開発済みのものがあり、(パーツによって)さまざまだが、5G普及期に合わせた準備は進めている」




<バイオ関連>
【DNA研は次世代シークエンスと診断事業で新局面】 <2397> [東証2]
800~900円は次の上昇ステージに向けた踊り場として絶好の仕込み好機となっている可能性。時価総額50億円未満の小型株でバイオ関連株特有の足の速さが光る。今年1月には3日連続ストップ高を交え短期間で株価を倍化させた経緯があるが、その後調整を経て再び風雲急を告げる気配。
DNAチップ を使ったマイクロアレイ受託解析サービスと次世代シークエンサーを使った受託解析サービスを2本柱。主な需要先は製薬会社や食品会社だ。当初はDNAチップで解析サービスを行っていたが、その後に次世代シークエンサーによる解析が立ち上がった。
「今はまだDNAチップ解析サービスの方が売り上げ規模は大きいが、ハイスピードで大量に解析できる次世代シークエンスへの引き合いは旺盛で伸び率も顕著、今後は後者の比率が高まっていく方向にある」という。収益は赤字が続いているとはいえ、これはバイオベンチャーの常であり、同社の業績で注目すべきはトップラインだ。17年3月期以降、売上高が着実な伸びを示している点は評価材料

診断事業において注力の構えにある肺がんの遺伝子変異検査。今3月期末までに薬事申請を行う予定にあるとしている。株価の値動きは荒いが、大勢トレンドは底値離脱の初動。バイオ関連株の波状的な物色人気に乗って、3月中に今年1月15日につけた高値1247円をクリアする場面があっても全く不思議ない